日本大学の歴史:History of Nihon University

『自主創造の精神』のもと発展してきた日本大学の歩みや、先人達の軌跡など、日本大学にまつわる歴史の全てを紹介しています。

日本大学は、1889年(明治22年)に創立された日本法律学校を前身とします。欧米諸国の法律を学ぶことが主流の当時において、日本法律を学ぶ学校として誕生した本学は、私学としての独自性を大いに発揮しました。1903年(明治36年)に日本大学と改称し、1920年(大正9年)、大学令によって大学となりました。
日本大学の歴史は、日本の教育法令とともに、時代や社会のニーズを読み解き、その時代に必要な教育(学び?学問)を切り拓いてきた歴史といえます。
そして発展の背景には、日本の未来を見据え、創造的発想で大学の基礎を作ってきた多くの先人達がいます。
この歴史サイトでは、『自主創造の精神』のもと発展してきた日本大学の歩みや、先人達の軌跡など、日本大学にまつわる歴史の全てを紹介しています。 人材育成のために、時代や社会が求めてきたニーズを取り入れ発展してきた日本大学の歴史。各時代の歴史をひもといて、ぜひその史実をご覧ください。

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日本の教育史

日本大学の歩み

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  • 近代教育のはじまり

    1868年~1885年

    大政奉還による江戸時代の終焉、中央集権統一国家の建設と日本資本主義形成の起点となった政治的?社会的変革の明治維新を経て、日本をあらゆる面で近代国家へ変貌させていった時代。
    明治新政府は、天皇大権のもと欧米の諸制度を積極的に導入し、廃藩置県、身分解放、法制整備、国家インフラの整備など一連の改革を遂行した。
    教育的側面では、文部省の新設、日本初の教育に関する法律「学制」の公布、学制を廃して新たに「教育令」が公布されるなど、教育制度の整備も始まった。

  • 大学制度の出発点/日本法律学校の誕生

    1886年~1919年

    明治期における近代的な法律の整備が一応の完成をみた時期であり、経済的には資本主義が発達し重工業の発展など産業革命を迎えた時代。
    大正初期には、第一次世界大戦へ参戦。大戦後には急激な経済の発展がみられ、大戦景気による空前の好景気となるが、物価高騰に苦しむ多数の民衆による米騒動や、各種の労働争議も多発した。
    教育面では、「学校令」による学校の体系化の整備が始まり、大学においては「大学令」が制定され、帝国大学のほかに公立、私立の大学および単科大学の設置が認められ私立大学が誕生した。
    日本大学も、日本大学の前身となる「日本法律学校」の創立、「大学令」による「日本大学」の誕生など、この時代から日本大学の歴史がスタートする。

  • 大学昇格から戦時下体制へ

    1920年~1945年

    第一次大戦後の大戦景気から戦後恐慌(1920年)へと、厳しい世界恐慌の波にさらされた経済的激動の時代から、昭和に入り、満州事変、日中戦争の勃発から戦時色が強まり、太平洋戦争が開戦、社会生活全てが戦時体制となった時代。
    教育面では、近代国家の発展のため高等教育を受けた人材の確保が急務となり、高等教育の増加と多様化がみられた時代であったが、戦時体制下に入ると、天皇への忠誠心を持つ皇国民の練成を目指した軍事教育が中心となっていった。
    日本大学でも、激動する時代の中で社会状況に敏感に反応して、急速に規模を拡大?大学組織の充実を計り、人文?社会?芸術?工学?医学?農学の広い領域にわたって総合大学としての基盤を確立していったが、
    太平洋戦争時には「大東亜建設」方策のもと、学生たちが「最後の戦力」として、全面的に軍事動員体制に組み込まれていくこととなった。

  • 戦後復興と高度経済成長期

    1946年~1988年

    敗戦により、日本はアメリカを中心とする連合国軍の占領下に置かれ、財閥の解体、農地改革、経済機構の民主化、労働基本権の確立などが進められていった戦後復興の時代。
    教育面では、アメリカの対日占領政策の一環として教育改革が行われ、それ以後の日本の教育制度の根幹となる改革が行われた。
    戦前の軍国主義は排除され、個人尊重に基づく民主的な教育という理念のもと「教育基本法」「学校教育法」が公布され、この2つの法律を中心に、戦後日本の教育改革は進められた。

  • 国際化?情報化時代へ

    1989年~現在まで

    平成に入り経済面は、1980年代後半の「バブル経済」による異常な活況から一転、戦後未曾有の深刻な平成不況に突入。構造改革により「失われた10年」と呼ばれた不況期を脱したかにみえたが、その後はふたたび景気後退、福祉政策の後退や、経済的格差が広がり厳しい経済状況が続いている。
    そのほかでは、情報化の進展が著しく、社会、企業、個人にも大きな変化をもたらした。パソコン?携帯電話の普及、インターネット利用が一般化したことにより、社会や暮らし、個人の生活を変化させ、企業活動はボーダレス化が進み、全地球的な規模でリアルタイムに情報の収集?交換ができるようになった。
    教育面では、戦後公布された「教育基本法」が現代に求められる内容に合わせて改正されたほか、構造改革による国立大学の法人化、大学の設置認可に係わる規制緩和、グローバル化、大学認証評価制度の導入なども進められた。
    日本社会は今、少子高齢化、地球温暖化、エネルギー問題などのさまざまな課題に直面しているが、未来社会に向けて大学での人材育成もさまざまな学部学科で進んでいる。

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